うつ病を発症したら会社への報告はどうする? 

うつ病を発症したとき、会社に報告しようか悩む方は多いかもしれません。
データ調査会社によると、うつ病患者の約8割がうつ病であることを会社に報告し、そのうち約7割はうつ病と打ち明けて良かったと感じているという結果が出ました。
しかし、通院中のうつ病患者のうち、5人に1人は会社に報告していないというのも事実です。
うつ病を発症したときは、会社へ報告した方がいいのでしょうか。
ここでは、「会社に報告するメリット」、「報告する相手」、「報告の仕方やタイミング」についてご紹介します。

うつ病であることを会社に報告すると周りからの理解が得やすい

仕事をするうつ病患者の場合、会社にうつ病であることを報告した方がいいのかという点について悩むかもしれません。この点、報告することで得られるメリットはあるといえます。

うつ病を会社に報告することで、仕事の面で周囲にサポートしてもらえる可能性があります。仕事の量を減らしてもらったり、残業をなるべくしないようにと配慮してもらったりと、仕事の負担を軽減できるかもしれません。また、会社に報告することで上司や同僚からうつ病の理解が得られ、「理解者がいる」と心理的負担の軽減もできるかもしれません。

さらに、うつ病であると報告することで、退職ではなく休職という措置をとってもらえる可能性もあります。仕事が原因でうつ病を発症してしまった場合、無理に会社へ行くと病状を悪化させてしまうことになりかねません。会社から一度離れ、自宅でゆっくり過ごす時間を設けて病気と向き合うのが、うつ病を治すには必要なのです。

休職をすると、「収入を得られないのでは……」と心配する方もいるかもしれませんが、休職中は傷病手当金を受け取ることができます。傷病手当金の金額は、毎月の給料支給額の約6割と決められています。なお、傷病手当金の支給期間は、1年6カ月です。長期間休職しても収入が得られるため、ゆっくり休んでうつ病の治療に専念し、職場復帰に備えられます。

まずは直属の上司に報告する

会社にうつ病の報告をするとき、初めに報告しておきたいのが直属の上司です。労働法上、直属の上司には管理者としての責任があるため、部下がどういう状況なのかを把握しておく必要があります。直属の上司へ報告することで、人事担当や管理職など報告の必要がある方に伝わっていきます。
ただ、直属の上司との関係が上手くいっていなかったり、うつ病に対して理解されなかったりするときは、人事担当や管理職へ報告するというのも一つの手段です。

うつ病の報告をするときは診断書を見せる

「仕事が今まで通りできなくなった」、「会社を休みがちになった」など、うつ症状が悪化して仕事に影響が出たらなるべく早く会社へ報告することも視野に入れましょう。そうすることで、適切な対応をとってもらうことができます。

うつ病の報告をするときは、診断書を見せるようにしましょう。口頭だけで説明すると、「本当にうつ病なのか?」という疑いが生まれる可能性があるからです。診断書を見せることで、会社側はうつ病を発症しているという事実をしっかりと把握し、今後の対応を真剣に考えることができます。

会社に報告するときは、「どんな症状があるのか」、「どんなことが辛いのか」などを話しましょう。うつ病を発症した原因について聞かれることがありますが、答えたくないのであれば答える必要はありません。

まとめ

うつ病であることに恥ずかしさを感じたり、理解されないことへの不安を感じたりして、うつ病であることを会社に報告する勇気が出ない方がいるかもしれません。しかし、勇気を出して報告することで、仕事の負担が軽減できるだけでなく、心の負担までも軽減できるかもしれません。
不安はあるかもしれませんが、会社へうつ病であると報告することで、うつ病の早期改善に繋がる可能性が高まります。うつ病を発症している方は、ぜひ会社への報告を検討してみましょう。

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